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| 2007年06月13日(水) |
「＜NOVA＞一部業務停止、６カ月間 経産省が命令」←NOVAは悪い。ただ、英語を話せるようになるのに、大金は要りません。 |
◆記事：＜ＮＯＶＡ＞一部業務停止、６カ月間 経産省が命令
英会話学校の最大手「ＮＯＶＡ」（統括本部・大阪市）が中途解約時に高い精算金を要求していた問題で経済産業省は１３日、
特定商取引法に基づき１年を超えるコースおよび授業時間が７０時間を超えるコースの新規契約を６カ月間禁止する業務停止命令を出した。
解約手続きなどに関する違反は１８件に上り、本社がマニュアルを作り指導した組織的なものだった。
経産省の許可を得ているとうそを言ってだましたり、中途解約を申し出た際、返金はなく数万円を請求される悪質な例もあった。
また、東京都も同日、都条例に基づき改善勧告をした。
同省によると、有効期間３年間の６００ポイント（１ポイントで１コマ４０分間のレッスンを受講）を購入した女性の場合、
全額（約９２万円）の一部を現金で、残りをクレジットで払う契約をした。週３回ほど通おうとしたが、
２、３日前でも予約がとれず週１回しか受講できない状況が続いた。中途解約を申し出て返金を求めたところ逆に
「今、辞めると７万円ほど請求させていただくことになる。続けたほうがいい」と言われたという。
また、契約日を実際より前倒ししていた例では「もうクーリングオフできません。この考え方で経産省の許可を得ている」
などとうそを重ねていた。
入学金についても、年間を通じて免除していたにもかかわらず、キャンペーン期間中に入学すれば全額免除すると広告で表示し、
その時点で入学すれば有利であるかのように装っていた。
同省と都は今年２月、ＮＯＶＡに対して同法に基づく立ち入り検査を実施。
４月には最高裁が「精算規定は受講者の解約権行使を制約するもので、特商法に反して無効」と初判断。
ＮＯＶＡの敗訴が確定していた。
▽ＮＯＶＡ統括本部の話 経済産業省による一部業務停止と東京都による勧告を受け、
このような事態を招いたことを深く反省し心よりおわび申し上げます。
指示のあった点はおおむね改善が済んでおりますが、関係者の皆様のご不安をいち早く取り除けるよう努めて参ります。
（6月14日1時10分配信 毎日新聞）
◆コメント：「国弘流英語の話しかた」 を読むことを薦める。
これは、勘違いして頂きたくないので、冒頭に書く。
私は「NOVAを擁護し、欺された受講者が悪い、と主張」しようとしているのではない。
ただ、世の風潮として、「高い金を出して何年も英会話学校へ通えば英語が話せるようになる」という勘違いがあるように思う。
自らの中に英語の蓄えが無い状態で、いきなりネイティブと話しても、あまり効果は無いと思われる。
英語に限らず語学を学ぶためには、まず、主体的に、可能な限り多くの英語の文章（構文）、語彙を身体に叩き込むことが必須である。
そのための方法が、かつて「同時通訳の神様」と呼ばれ、故・エドウィン・O・ライシャワー、ハーバード大学教授の名著、
「The Japanese」の邦訳にあたり、ライシャワー教授から、翻訳者として指名されたほどの英語の達人、國弘正雄先生の、
国弘流英語の話しかたに書かれている。
そのまま実践すればよい。
それは、「意味の分かった英文（易しいもので良い）を、ネイティブの発音を聞きながら（真似ながら）500回、音読すること」である。
これは、語学の達人が皆、言うことで、トロイの遺跡を発掘した、シュリーマンは15カ国語を話したが、
彼も、自伝である「古代への情熱」で、「あらゆる語学の習得を容易にする方法」として「非常に多く音読すること」を挙げている。
500回というのは、國弘先生は戦後まもなく、中学の教科書を1000回音読したのが自分の英語の基礎となっている、と言う経験と、
1000回はすこし多すぎるかな、と思われたらしく、ちょっと甘くしたものである。
500回に科学的根拠は無い。暗記するだけならば、100回か200回で暗記出来るかも知れない。
しかし、それからさらに音読を重ねると、会話練習をしていないのに、英文が身体の中で「動き出す」のである。
そういうことをしてから、ちょこっと腕試しに英会話学校へ行ってみる、というのが、効果的だと思われる。
私は、学生時代から、NHK「ラジオ英語会話」のある年のテキストを何年もかけて500回音読した。英会話学校に通ったことはない。
３３歳でロンドン駐在を命ぜられ、何とそれが「初めての海外」だったが、着いたその日から、英語には困らなかった。
私の自慢話ではなく、自らの体験を顧みて、音読をお薦めしているのである。
とにかく、「国弘流英語の話しかた」を、読まれたい。
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