アジア太平洋みどり京都会議の開催にともなってのハインリッヒ・ベル財団・環境エネルギー政策研究所共催の「ボンから京都、そして中国へ」自然エネルギー国際シンポジウムは、京都市の後援もあり、参加者は300名近い人で、すごい盛りあがりでした。京都議定書の発効前夜ということでの関心が高まっているのかもしれません。

　内容は、
第1部　なぜ自然エネルギーが必要なのか、
第2部　自然エネルギー：各国の経験より、
第3部　自然エネルギー：国際的プロセスと戦略
　と多分野でのテーマ設定でしたが、9人のスピーカ―が世界の最前線で活躍している方々だけに大変勉強になりました。日本でも、静岡県でも自然エネルギーについては、行政側も盛んに推進の言葉を使っていますが、問題点を指摘された感じです。

　聞いていて感じたことは、昨年の6月のボンでの自然エネルギー国際会議の水準が、アジア太平洋諸国の人々に全部とは言えませんが、かなりの分野で情報共有できたという点です。環境政策研究所の飯田哲也さんが紹介してくれたボン会議でのドイツ経済大臣の言葉で「石油による戦争でなく、太陽＝自然エネルギーによる平和へ」は、本当に現状を言いあてています。イラクでの戦争が続いている中で、太陽光発電など分散型自然エネルギーの分野が、イギリス産業革命に匹敵する新たな産業の始まりとの認識です。

　付け加えて飯田さんは、「京都議定書を批准しない国とイラクに軍隊を派遣している国が、大いに重なっている」との指摘は、まさに環境と平和が一体のものであることを教えてくれます。京都議定書発効をどのように地域で推進できるか、来週から始まる議会で大いに議論して見たいものです。