加藤のメモ的日記
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2013年09月23日(月) 危ない食品回避術

TPP参加で「外国産」急増! 安全な食品の見分け方

日本人の食は輸入食品なしには成り立たなくなっている。今年7月、日本のTPP交渉参加が正式に決定した。今後、輸入商品の流入がさらに加速されることが予想される。しかし、心配なのは輸入食品の安全性である。食べざるを得ない輸入食品の危険はないのか。そのリスクを回避することが健康を維持する上で大切になる。

日本の食料自給率は約40%で、輸入食品が大量に流入している。危険だというイメージが強い中国食品はもちろん、”TPP食品”もアメリカ、メキシコ、ペルー、ベトナム、マレーシアなど参加11カ国からなだれ込んでくることになるだろう。安い食べ物は大歓迎だが、”食の安全”という面では問題はないのか?「TPPで激増する危ない食品」などの著書がある農と食のジャーナリスト、石堂徹夫氏に聞いた。

日本でも食い止められない!

「政府は食の安全安心に関する基準をしっかり守ると強調していますが、今でさえ米国の農産物は、農薬の過剰残留などで違反するケースが多いのです。貿易促進が大前提になっているTPPで食の安全安心は一層危うくなることは間違いないと思います。(石堂氏=以下同)

例えば米国の牛乳は、まるでベルトコンベアー作られる工業製品まずのように生産されているという。まず「子牛生産者」が6カ月かけて子牛を250キロまで大きくし、これを「育成業者」に送る。ここで400キロまで成長させ、次の「飼育業者」に移送する。こうして分業飼育したほうがより効率的でコストを抑えられるからだが、問題は肥育段階である。

肥育農場では、約6カ月の間に600キロまで太らせるのですが、早く太らせるために牧草でなくトウモロコシを与え、これに成長ホルモンや抗生物質を混ぜるのです」もともと牧草で育つはずの牛をトウモロコシで育てるのだから、牛の体力は低下する。こんな牛たちがフィールとロッドと呼ばれる身動きもできないような狭い柵の中で、糞尿垂れ流しの最悪の衛生状態で6カ月間飼われる。

「O-157などの危険な菌が繁殖しやすく、実際アメリカではヒトへのO-157の感染も多いんです」輸入食品の中には、こうした利益至上主義のケースもあるのだ。「でも、日本の検疫所でどうにか食い止められるのではないか?」と思うかもしれないが、これが「ザル状態」だという。

「2011年の輸入乳食品の届け出件数は約210万件なのですが、日本には約400人の検査員しかいません。その結果、現物を抜き取って検査しているのは23万件だけで、あとは書類審査です。中国から輸入された200年の毒餃子の事件に代表されるように、毒性食品は検疫所を簡単にすり抜けてしまうんです」多くの輸入食品は利益第一で、安全性などは二の次。危ない食品を水際で防ぐはずの検疫所もほとんどザルというお寒い状態なのだ。ではどうすれば危ない輸入商品から身を守り、健康を維持できるのか?

「国産品が全面的に安全というわけではないのですが、とりあえず輸入食品より安全なのは確かです。最近は、スーパーの野菜や肉売り場でも産地を明記するようになっています。なるべくならこうした”身元のしっかりした国産食品”を購入することでしょう。危ないのは加工食品である。漬物やつくだ煮など日本風のものであっても、中に入っている素材が外国産のケースが多い。また、外食産業も安い輸入食品を使っている店が多い。”和食”のメニューであっても、食材は全部外国産ということもあるから安心はできない。

もっと安全なのは、道の駅などにある地元産の直売店を利用することだろう。「買い出しの手間はかかりますが、安全かつ新鮮で旬のものが入手できるため味もいいんです」ただし、こうした直売店を利用するにあたっても注意が必要だ。例えば、曲がったキュウリがあると、曲がったキュウリの方が自然で安全だと思ってしまう。

同じものを長く食べ続けない

「ところが、決してそうとも言い切れないんです。見栄えがいい作物をつくるプロの農家は、コスト意識が高いため、余計な農薬を使いません。反対に裏庭で小遣い稼ぎに作る農家の方が農薬を大量に使うということもあります。地産品を扱う直売所などでは、売り場の担当者や生産者(農家)に農業のことを質問する方がいいでしょう。直売所が遠い人はネットで生産者が直送する農産物を購入する方法もある。最近はクール便などの流通システムも整い、農産物だけでなく海の幸も購入できるようになっている。

石堂さんは「同じ食品を長く食べ続けない」ことが食品のリスクから身を守る腕で有効な方法だとアドバイスする。マヨネーズなどの調味料や海苔の佃煮など、決まったものを毎日食べ続けるとする。これに何も問題がなければいいが、もし残留農薬や食品添加物などの特定の有害物質が入っていた場合は、体に毒物が蓄積して取り返しがつかないことになる。

「同じように、あるスーパーだけを利用したり、同一系列の外食チェーン店だけで食べるもの避けるべきでしょう。万が一、体に有害なものが入っていたとき、体に蓄積する危険があるからです。」石堂さんによると、「食品添加物に対する考え方は、日本とアメリカ(外国)では違う」という。「アメリカでは添加物を”食品の一種”と考えています。このため添加量が多いんです」食べ物は安いほうがいいが、体を壊しては元も子もない。


『週刊新潮』


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