民主党の前原誠司氏は、自民党のエージェントです。でも、エージェントだから悪いというわけではありません。坂本竜馬もエージェントでした。脱藩した下級武士の竜馬があれほどまでの働きができたのは、武器商人トーマス・グラバーのエージェントだったからです。英国公使のパークスのエージェントという説もありますが、パークスが使っていた一人がグラバーで、竜馬はグラバーの指示で動いていたのです。そして、薩摩と長州を結び付ける働きをしました。最終的には竜馬は見捨てられ、暗殺されてしまいました。

竜馬は｢日本人同士が争っても意味はない。黒船に日本刀で勝てるわけがない｣と主張しました。それよりも国を開いて貿易をはじめ、欧米諸国の仲間入りをするべきだと。これは今の世界の状況とよく似ています。

支配層は、宇宙人やUFOの存在をひた隠しにしています。そうではなく、情報をオープンにして、宇宙と交流する時代がやってきているのです。江戸時代の日本人がアメリカの蒸気船を見て、｢鉄の塊がなぜ海に浮くのか？」「煙を吐き出すのはなぜ？」と疑問を持ったはずです。現代の地球人はUFOの先端技術に触れてそこから学ぶべきです。宇宙人は地球人と戦おうとしているのではないのですから。


ダボス会議の前日に開催された裏の会議

2010年1月28日、スイスで世界経済フォーラムの年次総会、通称ダボス会議が開かれました。この会議に出席できる人は限られています。ここで決まったのが、日本叩き、中国叩き、ユダヤ叩きです。まず日本叩きについては、トヨタ、小糸製作所、三菱重工をターゲットとすることが決められました。中国は、グーグル追放、台湾への武器供与、国境近辺（インド、ミャンマー、パキスタン、チベット、タイ、カンボジア）での紛争です。

そしてユダヤについては、アメリカからネオコンを切り離すことが決定しました。ゴールドマン・サックスのようなユダヤ系金融が自己勘定取引を継続するならば、銀行業務から撤退させられるのです。サマーズ米NEC委員長は、｢本業以外のことに手を出している金融機関は潰す」とユダヤ系企業に宣戦布告しました。

アメリカはユダヤ系に乗っ取られているように見えて、真の支配者はアングロ・サクソンです。かってはイギリスの植民地であったことを忘れてはいけません。そして現在、財政破たん直前のアメリカは、戦時経済への切り替えが許されました。米経済再生諮問会議の議長は、ボルガー氏に決まりました。ボルガー議長は、証券会社が銀行業務まで手を広げられるようにした人物で、イギリス王室のエージェントでもあります。ダボス会議で決定した事項は、翌月2月6日にカナダ、イカルウィットのG7で通達されたはずです。

複雑に絡み合う世界勢力地図

ローマ帝国にあるバチカンは、バチカン銀行としてイタリアのバンク・オブ・アメリカを所有しており、ユダヤ人の財宝を集めて設立したメリルリンチ銀行も吸収しています。しかし。メリルリンチは160億ドルの巨大損失を抱えていました。アメリカのCIAは、米軍基地を使って世界各地で麻薬を取引し、利益をバチカンに送っています。そしてバチカンはイギリス王室に送金しています。

そして中国も、ユダヤ人サッスーンが設立した香港上海銀行を通して、国境で取引した麻薬の利益によって、国を維持しています。中国はアメリカの技術によって製造された戦闘機F16をイスラエルから購入しています。ディーゼル潜水艦を製造できる技術を持っているのは、日本とドイツのみです。そして宇宙船を作るためには、日本の半導体とICチップがなければ不可能です。

このように世界の利害は複雑に絡まり合っています。ダボス会議などの国際的な会議では、メディアに報道されること以外に、こうした裏取引に関する密談が交わされているのです。敵の敵は味方ですし、味方と思い込んでいたら敵のエージェントだったということもよくあります。つまるところ、すべては繋がっていて、利害関係のみで動いていると考えたほうがいいかもしれません。世の中は、真実とはほど遠いところで動いており、全体を見通したくても見えない仕組みになっています。

小沢VS検察の深層にあるもの

2010年初旬、民主党の小沢幹事長（当時）と検察で激しい戦いがありました。小沢氏の資金管理団体「陸山会」をめぐる政治資金規正法違反事件です。メディアでは｢政治とカネ｣をテーマに、連日の小沢叩きが繰り広げられました。小沢氏が叩かれるのは、アメリカの属国として言われるままにお金を渡すのをやめようとしているからです。小沢氏は政治の裏を知っているから、アメリカを出し抜こうとしているのです。

アメリカにとっては、小沢氏は邪魔で仕方がない。そこで田中角栄の二の舞にして、抹殺しようとしているのです。メディアもアメリカの手先となって、連日、小沢氏の悪口を書き立てました。その後、小沢叩きはいったん終わりましたが、これには理由があります。2月2日に小沢氏はアメリカのルース大使、キャンベル国務次官補と会合したのです。

戦後、日本の検察を作ったのはCIAです。そして、小沢叩きの発端は、小泉純一郎元首相が推進した郵政民営化を民主党が凍結しようとしたことだったのです。郵政民営化を見なおされては、アメリカ政府も小泉元首相も困るのです。そこで、知日派のアメリカ人学者のマイケル・グリーン氏が指揮を執り、CIAの手先であるメディアを使って、一斉に小沢叩きを始めたのです。思慮の浅い政治家もこの流れに便乗して騒ぎたてました。マスコミの報道を鵜呑みにしてはいけません。メディアに叩かれる人は、日本のためになる人である場合が多いのです。書かれたことを鵜呑みにして、そういう人を潰してしまっては、アメリカの思う壺です。

米国債を世界一保有しているのは日本

結局、アメリカ側と小沢氏は手打ちしました。小沢氏、ルース大使、キャンベル国務次官補の会談で、郵政民営化の凍結は中止。そしてアメリカの外債購入再開も決まりました。会談の翌日、亀井静香金融・郵政担当大臣は「郵貯のお金が予想を上回り、180兆円も貯まっているので、外債の購入枠を見直す」と発表しました。180兆円ものお金が、すべてアメリカへと流れることになったのです。

2010年2月17日の日本経済新聞によると、日本の官民が保有する米国債残高が7688億ドルとなり、7554億ドルだった中国を抜いて、世界一となったそうです。アメリカの財政が破たんすれば、日本がここまでお金をつぎ込んだ米国債は全て紙屑となります。アメリカと日本は一緒にひっくり返るわけです。日本はアメリカの属国であり、アメリカに逆らうことは許されないのです。

とりあえず、日本が180兆円のお金を出したことで、当面の間、アメリカの破綻はなくなりました。日本がアメリカにお金を流し続ける限り、アメリカの財政は自転車操業を続けられます。



『宇宙人と闇の権力』

加藤　 ｜MAIL