ＩＴ大手の在宅勤務は日本ＩＢＭが先行している。企業の情報化投資の拡大で技術者不足が深刻化しているという。「ＮＥＣや日本ヒューレット・パッカード（ＨＰ）などＩＴ（情報技術）大手4社が本格的な在宅勤務制度を導入する。育児中の女性などに限定せず、システム部門全体や全社員を対象とする。・・・先行する日本ＩＢＭを含めた大手５社の従業員の半分にあたる約３万人が在宅勤務を利用できるようになる見通しで、他業界にも広がりそうだ」（日経から）という。大手５社６万人の半数が在宅勤務になるというから、時代は変わるといわねばならない。

　在宅勤務では企業が業務用パソコンを貸与。高速大容量（ブロードバンド）通信網を活用しオフィスの社員とシステム開発などを進めるものだ。在宅勤務者の利用者は「通勤の手間が省け、原則自分の裁量で勤務時間を決められる。若者を中心に時間や場所などに拘束されない働き方を求める傾向が強まっており、企業にとって優秀な人材を囲い込む手段になる」という。少なくともＩＴ大手５社の情報技術関係の社員６万人中３万人が在宅勤務になるという事実は、古い年代の我々では考えられないことだ。在宅勤務の長所もあるだろうが、企業と人との関係を考えるとなにか危うさも感じる。