2005年05月12日(木)

タバコを吸った社員はクビにします！

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　アメリカでは喫煙者を雇用しない企業が増えている。全くタバコを吸う習慣のないオレはタバコの煙がかなり苦手で、そばで吸われると頭痛がするので喫煙の習慣のある女は絶対に嫁にもらわないと決めていた。最近は女性喫煙者が増えてるのだが、オレに言わせればタバコを吸う女はすべてオッサンである。オレの頭の中では男と同じに自動変換されてるのだ。

　ところが日本企業はまだまだ喫煙者に対して寛容で、分煙化さえも全く進んでいないところも多い。お役所も喫煙率は高い。公共の場所が少しずつ禁煙化されつつあるが、まだ遅すぎるくらいである。歩きながらタバコを吸ってるヤツは銃刀法違反でその場で逮捕して欲しいぜ。オレは何度かその火で火傷しそうになったことがあるからだ。

　東京の化粧品会社「ヒノキ新薬」はタバコを吸わなければ毎月禁煙手当を支払うという制度を持っていた。吸わないだけで手当がもらえるのなら、オレのような非喫煙者にとっては給料が増えるのと同じだからかなり嬉しい。ところが喫煙者であることを隠して手当を受給する卑怯者がいた。オレはこういうズルをするヤツが一番嫌いだ。この手当は月額最高２万円支給されたという。もしも手当をもらってる社員の喫煙がばれたら積立金を返還して退職しなければならないきまりになっていたという。

　今年１月、全社員を対象にした唾液調査で、手当を受給しながら喫煙している卑怯な社員が見つかり、この社員は２月に退職させられ、積立金から使った２０万円は２、３月分の給料から差し引かれ、残った積立金約６０万円も返還させられた。 ところが中央労働基準監督署はこの措置が労働基準法に違反するとして、是正勧告を出していたことが分かった。「ヒノキ新薬」側ではこの勧告に対して「不本意な内容」として、反発している。

　 「タバコを吸ってるのが見つかったくらいでクビは厳しい」と思ってるのだろうか。おそらくこれは喫煙者の側の論理だろう。最初にオレは「タバコを吸うような女は嫁にもらわない」と書いたが、母親が喫煙者である場合、子供の未成年喫煙率はかなり高くなる。学校で見つかって停学などの処分を受けても、喫煙する母親は「これからは見つかったらダメよ」と言うだけである。自分も吸ってる母親は息子の喫煙を止められないのである。

　喫煙者なのに「禁煙している」と偽って手当をもらっていた社員は詐欺罪に相当する。その社員をクビにする企業はきわめてまっとうな感覚の持ち主だ。時代錯誤なのは労働基準監督署である。

　オレがこの世で唯一受け入れている喫煙者は、ヘビースモーカーの父親だけだ。オレが生まれる前からそうだったわけだからこれだけはどうしようもない。その父親もオレと一緒のリビングでは吸わずに自分の部屋で吸うようになった。７０を越えて身に付いた気配りである。

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