ID:54909
堀井On-Line
by horii86
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■5405,2016年 新年に 〜すべては1979年から始まった
・人口動態はある程度確実に未来が予測ができる指標であり、すべての予測の基礎。
世界的趨勢として高齢化が進み、世界の平均年齢は、二〇一〇年から二〇五〇年
までに九歳上がって三八歳となる。富裕国では、百歳まで生きることが普通になる。
・その中でアフリカは人口が増大化し、労働年齢人口も増え続けるという入口の配当
を受ける可能性が高い。二〇五〇年までに予想される人口増加分二三億人の半分は
アフリカで増える分だ。
・中国の人口は、二〇二五年に一四億人でピークを迎え、その後減少に転じる。
・人口の都市化も大きく進む。二〇一〇年には、世界人ロの半数が都市部に
居住していたが、二〇五〇年には七〇パーセントに近づくと予想される。
・人ロ増大にともなう、地域紛争の激化はない。
・今後四十年間、世界人口の増加のほとんどは、温室効果ガスの排出が最小水準
の国々で生じると予想されるため、二酸化炭素や化学物質が激増する結果には
必ずしもつながらない。しかし、増えた人々がどう生活するかで結果は変わる。
・出生率は世界的に低下し、二〇五〇年には二・一になると予測される。
その結果・世界の人口増のスピードは減速し、やがて人口増加はとまる。
・出生率の低下は、ある世代のみが突出して多いという現象を生み出し、
その世代が年齢層のどこにいるかで、その国の経済が変わってくる。
この出っ張り世代が子供から労働年齢に達したとき、その国は急成長する。
これを「人口の配当」という。さらにその世代がリタイヤし、
被扶養世代になると、その配当は負に変わる。
・これから人口の配当を受ける地域は、インドとアフリカと中東である。
しかし、若年層の膨らみは政治的な不安定要因になる。
・これから人口の負の配当を受けるのは、日本と欧州、中国である。
ほかとは比較にならないほど人口動態の負の配当を受けるのは中国だ。
安い労働力による世界の製造工場の役割を中国は終える。
日本は世界史上未踏の高齢社会になる。
▼ 日本と欧州は大きく衰退、中国は、当分の間「人口の配当」を受けた後、
衰退する。その間に、日、米、韓国と、中国との戦争も充分に有り得る。
「地球上の繁栄の重心地域は地球を左手回りに移動する」という説がある。
中国からモンゴル、欧州、そして現在はアメリカである。これから中国・
インドに当分の間（30年）、重心が移動。その後、インド、アフリカに移動
していく。消費人口の増大が、年月をかけて質に転化していく、ということ。
情報化による知識の均質化が、その後押しになる。「37年先の2050年の逆、
1977年に遡り、現在を予測できたか？」というと、遥かに想像を絶した世界
になっている。情報機器や、科学技術の進化の加速からみて、予測不能。
その証明の目安として、この予測が使われるとしたら、少し物足りない内容。
・・・・・
4308, 新年明けましておめでとうございます！
2013年01月01日(火)
＊ 新年、つれづれに
新年明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします！
新年の文章を書くにあたって、これまで書いた元旦の文章を読み返してみた。
それぞれの時代背景にした紛れのない自分と出会っているようで懐かしいが、
この感覚こそ書き残す秘儀（意味）がある。読み返してみると年々、時代背景
が厳しくなっているのが分かる。一昨年から一線を退いたため、どうであれ、
直接的リスクは無いが、その厳しさは尋常でない。 悪い悪いと騒いでも、
一線に立っていればこその問題。恐慌という名の大津波が来ようが来まいが、
今のところ今日明日の生活に変わりはしない。不安も期待も妄想でしかないが、
現実の大津波（恐慌）は現に足元に浸水してきているようだ。
去年は数年来の中で比較的安定？した年だった分、今年に持ち越された。
恐慌で直接的に影響を受けるのは、年金生活者と零細・個人事業者の弱者。
その辺りの悲鳴が聞こえ始めているが、実際のところ、本格的恐慌は起こって
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01月01日(金)
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