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『日々の映像』
by 石田ふたみ
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■ ストレスとうつ病
新潟大学の教授で免疫学の大家である阿保 徹先生の「薬をやめると病気は治る」の本を熟読した。ここでのテーマは「ストレスとうつ病」であるが、万病の基がストレスなのである。この視点に立つと人生で最も重要なテーマは、ストレスをどう捉え、どう乗り越えるかでないかと思う。「ストレスをどう捉えどう乗り越えるか」のテーマは後日に送りたい。
ストレスが原因で心の病になる社員が多いことが報道されている。ストレスで鬱病（うつびょう）や統合失調症などに罹る社員が多く出る職場は組織の活力も大きく損なわれることになり。社会全体にとってもゆゆしき問題といえる。
5月3日の産経新聞の報道を要約すると次の通りだ。
１、 1カ月以上の休職者がいる企業は62.7％。
２、 企業規模が大きいほど高率で、従業員1000人以上の大企業では9割を超えた。
３、 最近３年間でメンタルヘルス不調の社員が「増えている」と回答した企業は、55.2％だった。
４、 世代別（複数回答）では、30代が51.9％と最多で、20 代が41.2％で続いている。
５、 休職者が職場に完全復帰した割合を「9 割以上」とした企業は20.4%
６、 小規模の企業では約３割が「全員復帰できなかった」と答えている。
企業の６割「心の病で社員１カ月以上休職」
2008.5.3 産経新聞
メンタルヘルス最新情報
http://www.welllink.co.jp/healthnews/index.php#20080416130819から
主な内訳
〇長期病欠「心の病」63％ 2008年4月10日 日本経済新聞
〇東芝社員自殺 妻の日記で労災認定 2008年4月2日 日本経済新聞
〇トヨタ社員急死は労災 名古屋地裁 年金不支給取り消し
2007年12月1日 日本経済新聞
〇都市労働者の半数「ストレス増えた」 2007年11月14日 朝日新聞
〇「無能呼ばわりはストレスの要因」 自殺者に労災認定
2007年11月13日 日本経済新聞
〇「パワハラ自殺」労災認定 上司の暴言でうつ病
2007年10月16日 日本経済新聞
〇自殺 ２割以上減めざす 2016年メド 政府が総合対策大綱
2007年6月8日 日本経済新聞
〇学生・生徒の自殺 最悪 昨年886人、中学生急増
2007年6月7日 朝日新聞
〇セクハラを労災認定 2007年5月18日 日本経済新聞
〇『心の病』で労災61％増 −うち自殺66人、過去最悪−
2007年5月17日 読売新聞
〇アルバイト昼夜かけ持ち 女性自殺 労災と認定
2007年5月17日 朝日新聞
http://www.enpitu.ne.jp/usr2/bin/day?id=22831&pg=20080507
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企業の６割「心の病で社員１カ月以上休職」
2008.5.3 産経新聞
鬱病（うつびょう）や統合失調症など、メンタルヘルス（心の健康）に問題を抱え、１カ月以上休職している社員がいる企業の割合が約６割に上ることが、民間調査機関の労務行政研究所（東京）の調査で分かった。休職者は働き盛りの２０〜３０代で増加が目立ち、同研究所は、「中高年を中心に人員が削減される中、若い世代の仕事量が増え、責任も大きくなり、ストレスが強くなっているからでは」と分析している。
調査は１〜３月に全国の上場企業など約４１００社を対象に実施し、２５０社から回答を得た。
調査によると、１カ月以上の休職者がいるのは６２・７％。企業規模が大きいほど高率になる傾向があり、従業員１０００人以上の大企業では９割を超えた。
最近３年間でメンタルヘルス不調の社員が「増えている」と回答した企業は、５５・２％だった。世代別（複数回答）では、３０代が５１・９％と最多で、２０代が４１・２％で続いた。
一方、休職者が職場に完全復帰した割合を「９割以上」とした企業は全体の２０・４％。小規模の企業ほど復帰が厳しくなっており、３００人未満の企業の約３割が「全員復帰できなかった」と答えた。
メンタルヘルス対策の実施率は、大企業では１００％近かったが、３００人未満では５７％にとどまった。同研究所は「職場復帰には早期発見、早期治療が大切。相談窓口の設置など支援態勢の充実が求められる」と話している。
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05月08日(木)
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