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| 2017年05月23日(火) | 病気は早く見つけるほど早く死ぬ �� |
胃がん・肺がん検査は被爆するだけ
胃がんの検診では、、バリウム検査が一般的に行われている。まずいバリウムを飲むだけでもイヤなものだが、そもそもバリウム検査はがんを見つけるのに何の役にも立たない。がんそのものはレントゲンに写らないため、レントゲンを通さないバリウムを飲む、体位を変えて粘膜の襞に絡めて撮影する。実は患者にはほとんど知られていないが、この技術は日本で開発されたものこのような検査を行なっているのは日本だけである。世界に広がらない理由は単純でｍ検査の意味がないからだ・
新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が語る。「バリウム検査で行われる胃がん検診については、ランダム化比較試験（偏りを避け、客観的な治療効果を測るために行う試験）が全く行われていません。つまり、日本の胃がん検診を受けると余命が延びることを示すデーは一切存在しないのです」
医療コンサルタントの吉川氏もバリウム検査に懐疑的だ。「バリウムや胃カメラを飲んでも5％しかがんは見つかりません。アナウンサーの逸見政孝さんのように、毎年胃カメラをやっていた人でも、塊にならず、正常細胞に染入るように広がるは、見つけられませんでした」まともにがんも見つけられないバリウム検査。その最大のリスクは放射線に被爆することだ。医は複雑な形をしているため、3分ほどの時間をかけて7〜9枚程度のレントゲン写真が撮影されるが、そのあいだレントゲン線は放射されたままになっている。そして咽頭、食道、胃や肺、乳房などがんになりやすい場所に直撃することになる。
「状況によって異なりますが、放射線被曝量は100ｍ㏜に及ぶという推計、もあります、ちなみに日本の自然放射線量は、福島第一原発事故の前で年間で0.5ｍ㏜です」（岡崎氏）肺がんの検査でも、無駄に被曝することが多い。一般的な健康診断で必ず行われるレントゲン写真による検査は、がんを早期発見するための効果が極めて低い。山野医療専門学校副校長の中原氏が語る。「胸部レントゲンはそもそも結核を探すために開発されました。結核患者が減ってきたためそれを肺がんに適用しただけなのです。大きなフイルムで撮っても、検診で見るのは5〜6�僂曚匹両�さいフィルム。これではがんは見つからない
レントゲン写真はそれほど被ばく量が多くないのでまだしだが、最近ではＣＴを使った肺がんの検査もよく行われている。こちらの被曝量はレントゲン検査の数10倍から数100倍。医療ジャーナリストの室井氏が語る。「放射線医学総合研究所は、ＣＴ検査から受ける健康面への影響は科学的に」証明されていないものの、『心配すべき理由』があるとしている。オーストラリアやイギリスでは、若い人に対してＣＴ検査を受けるとがんになる確率が上がるという研究もあります」
日本は人口当たりのＣＴの台数が世界一多く、高い機械を稼働させるために、過剰診断が生まれていることは否めない。検査被曝を繰り返して、がんになってしまうという現実があるのだ。
『週刊現代』3.11
| 2017年05月22日(月) | 病気は早く見つけるほど早く死ぬ �� |
興味深いデータがある。1980年代以降、アメリカではPSA検査が急速に普及し、前立腺がんの発見率が3倍になった。一方、イギリスではPSAは普及していないため、発見数はそれほど増えていない。それでも前立腺肥大の手術の増加によって、がんの発見数は少し増えている。これだけ見ると、アメリカでは前立腺がんを早い段階でたくさん発見することができ、その死亡率は大幅に下がったはずだろうと考えたくなる。しかし、現実は違った。
アメリカでもイギリスでも前立腺がんで亡くなる人の割合はほとんど横ばい、むしろ微増だったのだ。これは過剰診断がかえって早い死を招いていることの証左だろう。「PSA検査は1000人に1人ぐらいの割合で前立腺がんの患者を死から救うことができます。しかし、同時に他の多くの患者が不必要な手術を受けることになり、中には死に至る場合もある。たとえ、手術で死ななくても、男性機能を失ってしまう恐れもあります」（前出のウェルチ氏）
がん探しが寿命を縮める
PSA検査で腫瘍マーカーが上がっていれば、通常、前立腺に12本の針を刺して組織を採取する「前立腺生研」を行う。医療コンサルタントの吉川氏が語る。「がんであるかどうかは、病理医が判断するんですが、病理医は全国に2362人しかいません。東京には420人いるのですが、地方に行けば非常に少ない。例えば福井県には12人しかいません。通常、複数の病理医がチェックして生検の判断をします。しかし、これだけ人材不足になると、一人の医者が診ることになり、がんなのにがんではないと判断したり、その逆であったり、ミスを犯す可能性が高まります」
せっかく検診を受けても、病院の体制が未整備だったり人材不足だったりすると、信じられないようなミス起こりうるのだ。日本でもアメリカと同様に前立腺がんの発見数は大幅に増えている。だがやはり、がんの早期発見は死亡率の低下につながっていない。それどころか、高齢者の前立腺がんの死亡数は増加している。「死亡数が増えた原因は手術と抗がん剤でしょう。50歳を超えると体力的に、治療に耐えられなくなる人が増えるのです。そもそも前立腺は骨盤の奥にあり、膀胱や直腸が接しているため、手術が難しい場所なのです」（前出の近藤氏）
年を取れば、誰でも体にガタが来るもの。命に別状のない異常まで治療しようとして、かえって寿命を縮めてしまってはたまらない。いしゃのいいなり「がん探し」に躍起にあんるのは、もうやめた方がいい。
『週刊現代』3.11
| 2017年05月19日(金) | 病気は早く見つけるほど早く死ぬ �� |
医者が絶対に言わない「不都合な真実」
あの「文春」も」太鼓判！
だから健康診断は受けないほうがいい
健康診断のすうちやがんけんしんけっかに一喜一憂している人は多い。だが、これほど熱心に職場検診や人間ドッグを行っているのは日本だけだ。過剰検診や無駄な手術の温床になっている検査ビジネスの不都合な真実。
「前立腺がん」は見つけないほうが長生きする
「日本ではがん検診の普及により、その年齢層でも発見率は急激に上がっています。特に前立腺がん、乳がん、子宮頸がんの発見率の増加は著しいものがある。ただし、それらの病気による死亡率は横ばい、もしくは増加している。本来であれば、検査技術が向上し、早期発見ができれば死亡率は減るはずです。しかし、現実にはそうなっていない。
考えられる主な死因は、不必要な手術や抗がん剤による「治療死」でしょう。統計上、治療死という項目はありません。たとえ、無駄な手術を行って患者が亡くなったとしても、それはがんによる死亡者数としてカウントされる。つまり、発見されるがんが増えているのに、死亡率が上がっているということは、放っておけば良いはずのがんを早く見つけて、患者を早く死なせているということなのです」
こう語るのは、「がんもどき」理論で知られる医師の近藤誠氏。治療しなくても症状が悪化することのないがんを発見してしまい、治療に取り組むことを「過剰診断」という。近藤氏は近著『健康診断は受けてはいけない』（文春新書）でこの問題に切り込んでいる。
定期的な健康診断や人間ドッグなどでの検査技術は日々進化し、異常を早期発見することが可能になった。しかし、その病気による死亡率は必ずしも低下しない。米ダートマス大学医学部教授H・ギルバート・ウェルチ氏が語る。「人間の体にはそもそも異常がたくさんあり、病理学上『がん』と診断されるものも多い。しかし、患者の寿命に影響しない『がん』もあることが、最近になってわかってきました。その典型例が前立腺がんです」
前立腺がんは、進行がゆっくりしているものが多く、がんが見つかったとしてもすぐに治療する必要のないケースがほとんど。医療経済ジャーナリストの室井氏が解説する。「前立腺がんの診断方法として有名なのがPSA検査です。PSAとは前立腺だけで発生するタンパク質のことで、血液中にこの物質が増えるとがんの可能性が高いとされています。しかし、米国臨床腫瘍学会は『平均余命10年未満で、尿が出にくいといった前立腺に関係した症状がない男性に対してPSA検査をしてはならない』と断言しています」
『週刊現代』3.11
| 2017年05月18日(木) | 受けてはいけない検診・検査�� |
米国でも過剰診断が問題に
このように、治療が不必要な命取りにならないがんを発見してしまうことを医学用語で「過剰診断」と呼ぶ。大阪大学大学院社会学環境医学教授の祖父江医師もこう話す。「どれくらい過剰診断があるのか正確に割り出すことは難しいですが、罹患者数と死亡者数の、乖離が過剰診断の一つの証拠になります。
週刊文春 10.3
| 2017年05月16日(火) | 受けてはいけない検診・検査 �� |
「がん検診」が「がん患者」を作る
●前立腺がん、乳がんは過剰診断に注意
●欧米では高齢者の受診年齢に上限
「がん検診」ががん患者を作っている」こう書くと、まさかと思う人がいるかも知れないが、ウソではない。とくに前立腺がんでその傾向が顕著に現れている。グラフを見てほしい。これは、前立腺がんの患者数と死亡者数の推移を示したものだ。死亡者数に比べ罹患者数が2000年ごろから急増しているのがわかる。しかも、その差は年々拡大する傾向にある。
国立がん研究センターが公表した最新のデータでも16年前の前立腺がんの罹患者数は男性一位で、約92.600人と予測されている。ところが死亡者数は、男性6位の12.300人と予測されいる。つまり、罹患者が死亡者数の7.5倍もいるのだ。がんになった人は一定の割合で亡くなるので、年々罹患者数と死亡者数の差がこれほど開くことは常識的に考えにくい。
確かに食生活の欧米化や社会の高齢化によって、前立腺がんは増えている。、また、治療の進歩によって治る人が増えたことも考えられる。だが、こうしたことだけでは説明がつかないほどの急増ぶりなのだ。なぜ、このような現象が生じているのか、国立がん研究センターがん対策情報センター長の若尾文彦医師はこう話す。「PSA検診の普及によって前立腺がんの早期発見が増えたために、羅患者数と死亡者数の差が開いていることは否定できません」
がん対策の専門家も認める通り、「PSA（前立腺特異抗原）」という血液中の物質を測定する検診が普及した結果、早期の前立腺がんがたくさん見つかるようになったのだ。検診の受診者が増えればがんの早期発見につながるので、悪いことではないと思う人が多いかもしれない。だが、実はそうとも限らない。なぜなら、寿命まで悪さをせず、命取りにならないがんまで見つけてしまう可能性があるからだ。
確かに、がんは命に関わる病気だが、そのすべてが命取りになるわけではない。がんの中には、早く進行する「スピードがん」もあれば、ゆっくり大きくなる「のんびりがん」もある。実は前立腺がんは比較的のんびりがんが多い。そのため、特に高齢者で前立腺がんが発見されても、それが死因にならない人が、かなりいるのだ。実際に、前立腺がんが以外で亡くなった高齢男性を解剖すると、2割ほどの人に前立腺がんがみつかると言われている。この命取りにならないがんは「潜在がん（ラテントがん）」と呼ばれる。つまり、PSA検診を受けると、この潜在がんを掘り起こしてしまうことになるのだ。
『週刊文春』10.13 P38
| 2017年05月13日(土) | 視力回復トレーニング |
目のストレッチで視力は回復する
視力は一度落ちたら、自力では戻せない。老眼や近視で悩む多くの人はそう思っているが、実はトレーニングによって改善することが可能だ。「目にはレンズの役目を果たしている水晶体があり、この厚さを変えることでピントを調整しています。しかし、年齢を重ねると水晶体が弾力を失い、厚みを調節する毛様体筋も衰え、ピントが合わなくなってくるのです。完全に水晶体が硬くなってしまうと戻せませんが、この『眼トレ』を使って、水晶体と毛様体筋をストレッチすれば、ある程度の視力改善が期待できます」（『日めくりまいにち、眼トレ』の著者・日比野佐和子医師）
設定された目標時間に近づけるように、毎日繰り返し行うことが大切だ。
普段の生活の中でも、ちょっとした工夫で視力回復トレーニングを行うことは可能だ。例えば、、電車の窓から外を見て、通り過ぎる駅名や看板を読み取ることことで動体視力の訓練になる。動体視力が低下すると、転倒しやすくなるため、日頃から動くものを目で追う癖をつけるといいだろう。また、冷蔵庫をあけ、5秒間だけ中を見た後、何が入っていたかを書き出してみることで、瞬間視力を鍛えることができる。無理せずに続けられる、自分に合ったトレーニングを見つけよう。
『週刊現代』7.2
| 2017年05月11日(木) | 安倍政権 軽口 暴言 モラル崩壊 |
今村復興相辞任
安倍晋三首相を筆頭に、閣僚らの暴言が止まりません。今村復興相が東日本大震災の発生馬首が「東北の方だったから良かった」と暴言を吐き、辞任に追い込まれた。止まらない安倍政権のモラル崩壊を見てみると...。
●安倍晋三首相は、森友疑惑で妻の昭恵氏の関与を追及されて、「妻は私人なんですよ」（3月1日 衆院予算委）
●今村雅弘復興相は、福島原発事故の自主避難者について「本人の責任でしょう。裁判でも何でもやればいい」（4月4日の記者会見）。さらに東日本大震災について「東北でよかった」（4月25日 自民党二階派のパーティーで）
●務台俊介前内閣府政務官は、昨年9月の岩手県の台風被害視察の際に水溜まりで職員におんぶさせた問題に絡めて「長靴業界は儲かった」（3月8日、自身のパーティーで）
●稲田明美防衛相は、廃棄したと説明してきた南スーダンPKO・自衛隊の日報が保管されていたことについて「記憶に基づき答弁した」（3月13日の衆院予算委員会で）
●山本幸三地方創生相は、一番のがんは文化学芸員と言われる人たち、一掃しなければダメだ」（4月16日、観光を生かした地方創生についてのセミナーで）
首相の責任は重大
安倍首相も駆けつけた、4月25日夜の自民党二階派のパーティーで、今村氏は講演で、東日本大震災についてこう語った。「社会的損失は
」
| 2017年05月09日(火) | 共謀罪 一般人も対象に |
共謀罪は一般人も対象になり、計画だけでも捜査
犯罪行為がなくても計画、共謀の段階で犯罪となる違憲立法である「共謀罪」法案。衆議院法務委員会で実質審議が始まり、4月25日には参考人質疑が行われた。審議の中では、一般人も捜査対象になるなどの同法案の危険性がますます浮き彫りに。その中身は
| 2017年05月04日(木) | 先制攻撃の選択肢はない |
1994年「朝鮮半島危機」の教訓
先制攻撃の選択肢はない
北朝鮮をめぐる緊張感が高まる中、改めて注目されているのが1994年の朝鮮半島危機です。当時クリントン政権米政権は、寧辺（ヨンビョン）の核施設の先制攻撃を検討。世界は「誇張なしに、第二次朝鮮戦争に極めて接近」（1994年に国防長官だったベリー氏の今年H28年1月の発言）した。核開発が疑われていた北朝鮮は寧辺（ヨンビョン）の核施設の先制攻撃を検討した。世界は「誇張なしに、第二次朝鮮戦争に極めて接近」（1994年に国防長官だっベリー氏の今年・H28年1月の発言）した。
核開発が疑われていた北朝鮮は1991年、韓国と「朝鮮半島の非核化に関する共同声明」を発表した。国際原子力機関（IAEA）の査察を受けた。その結果、寧辺の施設で核兵器用のプルトニウムを抽出している疑惑が浮上した。北朝鮮は査察を拒否し核不拡散条約（NPT）脱退を表明し緊張感が一気に高まった。当時のクリントン大統領が後に述べたように、米国は「戦争のリスクを冒してでも、断固として北朝鮮の核開発を拒むつもり」（同紙の回顧録『マイライフ』マイライフ）だった。巡航ミサイルやF117戦闘機で遼寧の核施設を先制攻撃する計画が検討された。
しかし米国が先制攻撃すれば、北朝鮮が韓国を攻撃することは必至です。韓国の首都ソウルは北朝鮮からわずか50キロ。当時のラック米在韓米軍司令官は、戦争になれば100万人の犠牲者が出ると予想した。その中には米兵8万人〜10万人も含まれる。米国の攻撃計画を知った、当時の韓国の金詠山大統領は、「米国戦争騒ぎのためにわが国土を使うことはできない。私は韓国兵を逸平たりとも動員しない」とレイニー駐韓米大使に強く抗議し。」攻撃すれば北朝鮮の火砲が3分以内に繰り出し、ソウルは火の海になる」からである（2009年のインタビュー）
結局、カーター元大統領が、民間人の資格で6月に訪朝し、金日成主席と会談し、戦争勃発は回避され、同年10月に米朝枠組み合意が結ばれた。韓国駐留経験がある退役米空軍将校のカール・ベーカー氏は1994年の教訓に照らして言う。「トランプ氏が理解する必要があるのは、すべての選択肢がテーブルの「上にあるわけではないということだ」（）ロサンゼルス・タイムズ14日電子版）
『週刊朝日』5.7
| 2017年05月03日(水) | 武田信玄の手紙 |
威厳捨てた弁明・謝罪編
浮気はしていないと必死の弁明
1 弥七郎に度々言い寄ったが、虫気（腹の病）ということで相手にされていない。これは偽りではない。
2 弥七郎を伽（寝床）に寝させたことはない。以前にもそのようなことはない。まして、昼夜、弥七郎とそのようなことに及んではいない。今夜もそうである。
3 別して、知人ということで色々走り回れば、かえって疑いを受け、それは迷惑である。この条々、もし偽りであれば、当国一、二、三大明神、富士、白山、殊には八幡大菩薩、諏訪上下大明神より罰をこうむるべきである
春日源助宛 7月5日
並みいる戦国武将たちから「甲斐の虎」と恐れられた武田信玄。1546（天文）年のものと推測されるこの手紙からは、純情な恋心がうかがえる。宛先の春日源助は、武田家の軍学書「甲陽軍鑑」の著者であり、武田二十四将に数えられる家臣・高坂昌信といわれている。20代の信玄の恋の相手は男性だったのだ。
源助から弥七郎との浮気を詰問されたのだろう。手紙では言い寄ったことは認めながらも「一度の寝ていない」と必死に弁明し、これが嘘ならば神仏より罰を受ける、と言い切っている。「当時は男性同士の色恋、衆道が一般的だったとはいえ、その痕跡が文書となって残っているのは珍しく、この一通限りではないでしょうか」（静岡大学名誉教授・小和田哲夫氏）
若くして東北地方のほとんどを支配した独眼竜・伊達政宗は筆まめだったことで知られている。一般的に戦国武将の出す手紙は、戦場での指示や報告の内容が多いが、正宗の場合は私信も多く残る。この手紙は小姓頭二人あての指示書だが、酒の席で頭を小突いてしまった部下への謝罪が書かれているのが面白い。酔った勢いで言い訳交じりではあるが、素直に反省している。
「武将にとって部下とは威厳も見せる相手。たとえ自分が悪くても謝るなどという弱みはなかなか見せないものです」（小和田氏）豊臣秀吉や徳川家康といった天下人に度々謀反を疑われながら生き残った正宗の処世術は、こうした周囲への気配りだったかもしれない。
『週刊ポスト』5.5
