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| 2015年04月23日(木) | まもなく車は家電になる �� |
ハードよりソフトが重要
誰でもつくれ、気軽に買えるのだから起きるのは価格競争だけではない。テレビが録画機能や画質の高さを競い合っているように､車もまた、どれほど付加価値をつけられるかが消費者動向を左右するポイントになってくる。技術ジャーナリストで、日経ＢＰ未来研究所客員研究員の鶴原吉朗氏が語る。「車専用のオンラインゲームやフロントガラスに映像を映すサービス、クルマ専用のＳＮＳなんてものも登場するかもしれません。それに、新たな広告の手法が生まれるでしょう。例えば、カーナビの目的地に『横浜中華街』を入れたとします。するとクルマが『どこどこの店が割引です。移動の燃料費も無料です』なんて紹介したりすると、『じゃあ行ってみるか』と思う人も多いはずです。
自動運転車を活用した旅行会社のツアーも出てくる可能性がある。クルマが観光地まで連れて行ってくれて、穴場スポットやレストランなどすべてお任せで回ってくれるんです。強制的にお土産屋に連れて行かれるかもしれませんが、それさえ我慢すればあとは乗っているだけでいい。ガイドブックも何もいらないとなれば、これも利用者は結構いるでしょう。つまり、運転する必要のなくなったその移動時間に､いかに有意義なものを提供できるか。それが各メーカーにとって重要になってくる」
クルマが家電となれば、従来の自動車産業の優位性や価値観は一切、通用しなくなる。自分で運転をしないのだから、エンジンの性能やハンドルを切ったときの滑らかさといった要素は誰も求めない。従来のクルマは、アナグロレコードのように、運転好きだけが楽しむ嗜好品になるだろう。
近い将来に起きるそんな状況を､日本の自動車産業の盟主・トヨタはどう受け止めているのか。「自動運転技術の開発は進めていますが、あくまで安全性を高めるため。ドライバーの方々に､いかに安全に運転をしていただくか、いかに安全に運転をしていただくか、いかに事故を減らすか。こうした部分を技術開発でサポートしていく。自動車会社として、そういう立ち位置になります」（トヨタ自動車広報日部）
あくまで「人が運転を楽しむ」ことを前提とした回答。レーサーでもある豊田章男氏が社長であるだけに、迫り来る「家電化」の波は認めたくない未来なのかもしれない。トヨタだけでなく、日本の自動車メーカーが､クルマ作りに関して世界でもトップクラスの技術力を擁していることに疑いの余地はない。だが、既存の技術に自信を持っているからこそ。それが仇となり、変革に後れを取る可能性が高いのだ。クルマが家電になったとき、真っ先に影響を受けるのは、主要自動車メーカーの下請け、孫請けたちだ。
エンジンまわりの細かい部品を請け負っていた下請けや孫請けが、仕事を失う。低価格化のために車体の部品点数自体も減りますから、部品メーカーも淘汰が進でしょう。消費者のニーズが変わるのだから、自動車業界全体が全く違う発想で仕事をしなければならなくなるんです」（前出・鈴木氏）車内でゲームをしたり、映像を見たりといったソフトに関するノウハウを、現在の自動車メーカーが持っているとは考えにくい。
『週刊現代』4.18
