誰が「株の空売り」を大量に行なったのか？

事件の捜査では、「だれが得をしたのか？」を考えるのが基本だといわれている。同時多発テロでは、いったいだれが得をして、誰が損をしたのだろう？答えは明瞭だろう。大損をこうむったのはタリバン政府とビンラディン率いるアルカイダ、そしてアフガニスタンの一般民衆である。タリバン政府とアルカイダは完全崩壊し、一般人の多くも住む家を失って難民と化した。

アフガンの住民たちは「なんで米国が攻撃してきたのかわからない」とテレビで語っていたが、それは本心だろう。ビンラディンが主犯だったとしても、タリバンやアルカイダの兵たち、一般民衆は同時テロに何の関係もない人たちである。同時テロの主犯がビンラディンなら、頭脳構造は中学生並みと言わざるを得ない。あのような同時テロを行なえば、米国の報復が事前にわかるはずである。

ウィリアム・ナッシュ元少将は、こう語っている。「ビンラディンはテロに対する米国の『怒り』の大きさを計算し忘れた。その怒りが軍の結束と、戦闘継続への忍耐を支えている」では、同時テロで得をしたのは誰か？これも、すでにはっきりしている。まず株の暴落によって、全世界から巨額の富を搾取した謎の存在、そして米国政府から150億ドルもの巨額な支援を受けた米航空会社と兵器産業である。

米国防総省は空爆開始後、クラスター爆弾1740セットをボーイング社に追加発注。巡航ミサイル「トマホーク」も800基も増産された。米・戦略財政評価研究所は、今回のこうした戦費を100億〜200億ドルに上ると推定している。まだある。ブッシュ大統領を支える米国石油コンツェルンである。ブッシュ政権では父親のときに湾岸戦争、息子のときにアフガン攻撃が始まった。

米国は以前からカザフスタンの石油・天然ガス資源を狙って、アフガニスタン進出を目論んでいた。ブッシュ大統領の後ろ盾である全米の石油企業にとって、同時テロは絶好のチャンスとなった。

株の暴落にかかわる情報を見てみよう。ドイツのユンバー社は世界屈指のデータ分析力を駆使した結果、重役のピーター・ヘンシェルは、「考えられるのは、何者かのインサイダー情報によって、大量の空売りを引き起こしたということだ」と、一つの結論を出している。そして、「犯人たちは、幸先の良いスタートを切ったと考えているだろう」とも述べている。ロンドン・シティの株式仲買企業テザー・アンド・グリーンウッド社のリチャード・クロスリーは次のように機関誌に書いている。

ニューヨーク証券取引所では、WTCビル崩壊直前に何百万株の株券が売却された。とくに保険業と航空業の株が大量に空売りされたのは、9.11を知っていたインサイサーの存在を匂わせている。WTCの惨事が起こる直前の数日間、航空株と保険株が1000万株以上、メリルリンチで空売りされた。通常の取引は1日で約400万株、それ以前はこんな現象は見られなかった。売られた株は好調だったにもかかわらず、誰かが大量に売り払っていた。あの惨事から利益を得ようなんて、まったく言葉を失う。

英国のインディペンデント紙も2001年10月14日、同時多発テロを事前に知っていた人たちが、株式市場で不正な取引を行なった可能性を報じている。

9.11の5日前の9月6日、シカゴのオプション取引所において、ユナイテッド航空の買い付けが396に対して、空売りが4744もあった。この取引だけで、彼らの利益は5000万ドルに上った。9月10日のアメリカン航空の買いは748だったが、空売りは4516も行なわれた。これはユナイテッド航空とアメリカン航空以外の航空会社には全く見られなかった現象だった。ターゲットになったのは、この二つの航空会社だけではない。WTCビルに拠点を置くユダヤ系金融会社モルガン・スタンレーは、9月第1週の1日当たりの平均が27だったが、9月11日直前の3日間で2157と急増している。同じくWTCビル内のユダヤ系の金融会社メリルリンチは1日平均252だったが、9月11日直前の4日間は12215にも上った。

もちろんこれらは氷山の一角で、NY株だけでも再開3日間で時価総額100兆円が消失したのである。もちろん日本も例外ではなかった。株の空売りだけではない。筆者は、9.11のわずか6日後に米航空会社が経営危機に陥り、米政府から急きょ150億ドルもの政府支援を決定したことに対して、あまりの手際良さに疑問を感じていた。

当時理由がわからなかったが、同時テロを行なった航空会社が遠隔操作であれ、お芝居のハイジャックであれ、当事者の各航空会社の協力がなければ絶対に不可能である。なんとも恐ろしい話だが、150億ドルの緊急支援は米政府を牛耳る超国家勢力による航空会社への口止め料、同時多発テロ協力への謝礼金としか思えないのである。

シェイクスピアの代表作の1つ『ベニスの商人』で、ユダヤの金貸し業シャイロックは、借金を返せない人の皮をはぐと脅している。同時多発テロで3000人以上も亡くなったが、それで利益を上げた上げた人たちはシャイロック以上に極悪である。ブッシュ政権は9.11の惨事について、独立した調査が行なわれること全力を挙げて阻止しようとした。しかし被害者家族たちの必死の叫びから、11月末、ようやく調査委員会の設置が決まった。調査委員会には米国民に嫌われているユダヤ系米国人ヘンリー・キッシンジャーが任命されたが、結局は世論の反対を受けて辞任した。以来、具体的な調査や報告は一切なされていない。



『世界はここまで騙された』

加藤　 ｜MAIL