舞HIME見直してます。



なんか、理事長の事を『冥府の女王』とか言ってますなぁ。アリッサ
詳しく！！もっと詳しくぅぅぅぅぅー！！教えろー！！
ってくらい複線多いんだなー。










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『祖父がロッテの人と知り合い』というのを詳しく、祖母に聞いてみた。
どうやら、韓国人の世話をした日本の菓子会社の親戚らすぃ。
裏庭のような倉庫でガムを作っていたんだと。
原材料とか仕入れたりしたらしいが。
しかしな。
笑ったのが、「韓国人だから、結婚するはずだった娘さん逃げちゃって」とか、祖父も「働くはずだったんだが、韓国人だから嫌だったので」と別会社に行ったりとか・・・・・・。




ワロタ



「それで結局、その人は韓国人の人と結婚して」・・・らしいが
まあ、なんだ。
差別と食って掛かる彼らの行動もわからないでは無いが。
差別的な事をされない努力というのが欠けている人が多いからな。
差別されて当然。という行動をしている同胞をなんとかしてから発言してくれ。

アメリカで帰化した日本人と照らし合わせると、よく解かる。
無茶な主張ばっかりだ。








多分、無限ループなんだなー・・・


よく知るからこそ嫌がって「差別」　　　　　　＜〜70代＞
それを嫌った子供が必要以上に擁護して　　　　＜糞団塊世代＞
のさばった奴らを嫌悪する世代　　　　　　　　＜30代〜＞




日本人らしく『いかに嫌いか』を説明せず、オブラート包み隠して、でも距離を置く、という行動をするから次世代に伝わらないのだろう。（70代）
差別は駄目ーという、聞こえの良い偽善におぼれたのだろう。（糞団塊）
そしてジェネレーションギャップが生まれたと。

だが！！！
ネット全盛期。
表立った発言は隠されても、記録としてみる事が出来るので、下の世代にも伝わりやすくなったのではないだろうか？




糞団塊世代が最後かもしれないぜ・・・
彼らを擁護するのはな・・・





・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・これって、やばい話題かな？
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・判断がつかないお年頃。




ついでだー！！ええい！！
中国の日本の領土狙いの天然ガス海底パイプラインだが
融資をしていたのは日本・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・！？
はあ！？！？！？

糞売国政治家天下り先銀行かよ！
郵便局とか年金とかが資金だと？？
フザケンナー！！！！！！！！
郵便局・・・民営化は正しいと判断する。

本来、軍事資金を調達するための郵便局だったが・・・
売国政治家による売国資金の為に使われている今、それに反対する政治家は地方の過疎地をかばうフリをして、結局、売国資金を確保したいに過ぎないというニュースだ。
スパイ防止法作って、奴らを捕まえてミンチにしてやりたい。
極刑は当然だ。
儲かるためなら国も売る。
社員を養うためにはしかたなかったんだよ。で国を滅ぼされてはたまらん。
節度というものは無いのか！！

あーむかつくむかつくむかつく。
ああ嫌だ嫌だ。

↓
ttp://www.tokyo-np.co.jp/00/kei/20050212/mng_____kei_____002.shtml
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中国・ガス田のパイプライン敷設
旧輸銀が１３０億円融資
　東シナ海で中国が開発を進めている天然ガス田から上海まで海底パイプラインを敷設する事業に対して、政府系金融機関の旧日本輸出入銀行（現在の国際協力銀行）が一九九六年八月に、総額一億二千万ドル（約百三十億円）の融資を実施していたことが分かった。融資資金は中国の環境保全には貢献しているものの、東シナ海のガス田開発は中国側が先行して中間線の近くで進めており、日本側海域の地下資源が開発されている可能性もある。

　この融資はアジア開発銀行（ＡＤＢ）との協調融資（ＡＤＢの融資額は一億三千万ドル）として行われた。上海沖合の平湖ガス田から全長約三百七十五キロに及ぶ海底パイプラインを敷設、上海市浦東地区のエネルギー源とともに環境保全に貢献する天然ガスを供給することを目的に商業ベースの融資として中国人民銀行に供与した。上海市は、都市ガスに石炭ガスを利用しているため、大気汚染が深刻となっていた。

　パイプライン敷設への融資は“線引き”をしていないガス開発田の問題を認識しないまま実施。エネルギー確保をめぐる東シナ海での天然ガス田開発の権益を明確にしていなかった段階での政策判断といえるが、財務、経済産業、外務の各省間における調整は当時十分に行われていなかったようで、関係者からは「融資政策の整合性がない」（援助機関幹部）との指摘も出ている。

　あわせて関係者からは「旧輸銀を統合して発足した国際協力銀行は、実施までの経緯を説明する責任がある」（同）との声もある。

＜メモ＞東シナ海の資源開発問題

　東シナ海の日中中間線にまたがる海底に埋蔵するとみられる天然ガス資源の開発をめぐり、日本と中国が対立している問題。資源開発が認められる排他的経済水域（ＥＥＺ）の問題が未決着であるにもかかわらず、中国側は既に資源の開発に乗り出している。