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あんた何様?日記
by 名塚元哉
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■一流科学誌「ネイチャー」がHPVワクチンの安全性を検証してきた村中璃子氏を表彰。
自説に都合の良いデータを恣意的に選ぶ不正が行われたと指摘した。
信州大の調査をもとに、厚労省が後に「池田氏の不適切な発表により、
国民に対して誤解を招く事態となった」と異例の見解を公表する事態となったが、
池田氏は村中さんやウェッジらに対し、名誉を毀損されたとして訴訟を起こした。
この問題について、池田氏側は研究班長として他のメンバーの実験内容を発表しただけで、
実験内容には関与していないため、捏造ではないと主張している。
この研究発表の直後には、薬害であると訴える人たちによって、
国や製薬会社に損害賠償を求める集団訴訟も全国で起きた。
「訴訟以降は、HPVワクチンについては書かないという空気がメディアに広がり、
当時持っていた3つの連載は全て切られてしまいました。
私は、『薬害を薬害でないと言っている悪者』と位置付けられ、
ほとんどメディアで記事を発信することができなくなりました」
これについても、ネイチャーは、「訴訟で彼女の口を封じようとし、
彼女の専門家としての地位を貶めようとする動きに直面しながらも、
このワクチンの安全性について科学的根拠を明らかにし続けた。
これにより、科学的根拠を重視することが日本人だけでなく
世界の公衆衛生に対しても役立つということを保証してきた」と論評している。
アイルランドやデンマークでも薬害を訴える人の運動をマスメディアが広く報道することで
接種率が激減する事態が起きており、世界共通の問題となっている。
日本での議論に弾みを
厚労省はワクチンの安全性を検証する検討会で、ワクチン接種後の体調不良の多くは、
心理的・社会的な要因が関連する心身反応(機能性身体障害)と結論づけている。
さらに、厚労研究班(祖父江班)が行った全国疫学調査で、ワクチンを打っていない人でも、
接種後に体調不良を訴える女子と似た多様な症状が見られることが明らかにされた。
日本小児科学会や日本産科婦人科学会など17の関連学術学会は2016年4月に、
積極的な接種を推奨する見解を発表。
ワクチンの有効性は国内の研究でも徐々に明らかにされていっている。
一方、ワクチン接種の機会が与えられないことが長引く中、
子宮頸がんの発症リスクはワクチン導入前のレベルに戻っているという研究報告も出始めている。
WHOも2015年12月に「若い女性たちはワクチン接種によって予防しうる
HPV関連のがんに対して無防備になっている。
弱い科学的根拠に基づく政策決定は、安全かつ有効なワクチンを使用しないことにつながり、
実害をもたらしうる」と日本を名指しで批判。
今年7月にも改めて「HPVワクチンと様々な症状との因果関係を示す根拠は
今のところない」「HPVワクチンは極めて安全」という見解を公表した。
それでも、国は積極的な接種勧奨を再開するかどうか、判断を先送りしたままだ。
村中さんは、「これだけ書いてきたのに、
何も状況が変わっていないのを見ると無力だなと思います」と語り、
「どんな判断材料があったら再開するのか、国が判断を示せないでいるのが一番の問題です。
国は国民の命に責任を持たなくてはいけないはずです」と訴える。
また、メディアの責任についても、「被害を訴えている人の側から書くのが楽だし、
売れるのでしょうが、真実は何であるのかという判断を放棄しています。
サイエンスを一般にわかりやすく伝えるのはメディアの役割で、
正しく伝えることがもっとも大切です」と批判する。
今回の賞に村中さんを推薦した日本産婦人科医会会長の木下勝之さんは、
「この受賞が、HPVワクチンを日本社会で使うことを推進していくために、
厚労省に強いインパクトを与えると信じている。
さらに、このワクチンがもたらす多大な公共の利益に疑念を抱く医療の専門家やジャーナリストに対し、
この表彰が考えを改めさせるのに役立つよう願う」とコメントしている。
一流の科学誌「ネイチャー」によるマドックス賞を
日本の医師でジャーナリストの村中璃子氏という女性が受賞
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12月06日(水)
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