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あんた何様？日記
by 名塚元哉
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■若者のテレビ離れは、ネットのほうが魅力的だから。
「タレントの出番を今の半分に減らして、その分のギャラを良質な
番組づくりに使えば視聴率は上がるはず」と辛辣きわまりない。
さらに、NHKと地上波民放の視聴率逆転についても
「NHKの視聴率は横ばい。民放が落ちただけ」と一刀両断だ。
■「無料CM追加」が上陸か
CMを提供するスポンサー企業も地上波民放の体たらくに業を煮やし、実力行使を始めた。
我が国最大のスポンサー、トヨタ自動車の奥田碩相談役は11 月12日、
首相官邸で開かれた「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」の席上、
厚労省に関する批判報道について、「あれだけ厚労省が叩かれるのは異常。
私はマスコミに対して報復でもしてやろうかと（思う）。
スポンサー引くとか」と発言した。
さらに「大企業はああいう番組のテレビに（CMを）出さない。
ああいう番組のスポンサーはいわゆる地方の中小（企業）」と話した。
他の委員が「けなしたらスポンサーを降りるというのは言いすぎだ」と諌めると、
奥田氏は「現実にそれは起こっている」と述べ、
番組への不満を理由に企業が提供を降りる実力行使に出ている事実を明らかにした。
トヨタは広告の「費用対効果」にもメスを入れ始めた。
米3大ネットワークの一角、NBCと新しいCM契約を結び、
番組が視聴者の関心を引きつけられなかった場合、
局に無料で追加CMを放送させることにした。
スポンサー企業にとって極めて有利な契約だ。
トヨタ幹部は「テレビCMは本当に効果があるのか、見極める必要がある」と言い切る。
これまでテレビCMは効果が十分に実証されないまま制作、提供されてきたが、
今後は我が国でも費用対効果のチェックが厳しくなるだろう。
「CM投下額ナンバーワンのトヨタが動けば雪崩が起きる」（日用品メーカー幹部）。
広告収入が激減するなか、米国流の「無料CM追加」措置が日本に上陸すれば、
地上波民放は大打撃を受ける。
博報堂系シンクタンクがまとめた「2008年メディア定点調査」によると、
1日あたりのメディア接触時間自体が減少している。
このうちテレビの占める割合は今かろうじて5割。早晩5割を切るだろう。
なかでもテレビCMが購買行動に結びつきやすい、
スポンサー企業にとって狙い目の「F1 層」（20〜34歳の女性）のインターネット、
携帯へのシフトが著しい。これが広告収入激減の根底にある。
ターゲット層がろくに見ていない番組にCMを出し続けるほど企業は甘くない。
CMをスキップ（飛ばし）できるHDD内蔵型ビデオの急速な普及も強烈な逆風だ。
視聴者のCMスキップ率は05年時点で64.3%（野村総合研究所調べ）。
現在では70〜80％に達しているようだ。
ソニー幹部は「うちの大学生の子供はどんなに時間があってもテレビは生で見ず、
HDDでCMを飛ばしてから見る」と頭を抱える。
若者にとってCMはもはや「邪魔者」。
CM飛ばしによるスポンサー企業の損害額は、05年時点で年間540億円、
現在では700 億円に達した模様だ。ネット先進国の米国ではNBC、
ABCなど5大ネットワークの視聴者の平均年齢は「50歳」になっている。
日本の地上波民放の明日の姿だ。
気がつけば若者に見放され、カネを使わない「F3層」（50歳以上の女性）、
「M3層」（50歳以上の男性）しか見ない地上波民放。
NHKには視聴料という収入源があるが、民放の命綱であるスポンサーは
F3、M3相手の番組に財布をはたく道理がない。
低劣で安直な番組に胡坐をかき、
若者と広告主に見捨てられた地上波民放はさまようばかりだ。
（月刊『FACTA』2009年1月号）
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テレビ離れと言っても、
今まではテレビがメディアの王様だったけれど、
ネットの台頭によって王様の地位を失っただけで、
見る時間が減っただけではないでしょうか。
ネットは、自分の興味のあるものを選んで見続けることや、
ブログなどを通じて何かしらの情報を発信すれば、
検索などで訪れた何処の誰かが見ていますし、
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01月05日(月)
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