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『日々の映像』
by 石田ふたみ
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■パイオニアが薄型テレビ撤退、１万人削減へ
５期連続の最終赤字で財務面も極めて厳し状況に追い込まれるなか、パイオニアの経営再建の行方は今後、買収を含めた業界再編ぶくみの展開が予想される。
パイオニアが薄型テレビ撤退、１万人削減へ
•国内外で１６００人削減へ 大日本スクリーン製造
•日産、最終赤字２６５０億円に 来年度中に２万人削減
•アルプス電気が１万３０００人削減 部品販売低迷
•パナソニック国内外で１万５０００人削減へ 今期３８００億円赤字
•神戸製鋼、３月に一時帰休 人員削減は行わず
•トヨタ系各社「非正規」さらに削減
•住友化学、２５００人削減 ３月期の赤字１５０億円に
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2、パイオニア：「薄型」撤退、消耗戦に見切り 構造転換へ
毎日新聞 2009年2月12日
パイオニアが、事業の「柱」だったプラズマテレビ事業から完全撤退し、車載機器中心に事業構造を転換すると打ち出した。薄型テレビメーカーは、世界的な価格の値崩れや販売競争の激化による消耗戦を繰り広げ、多くは赤字続きに苦しんでいる。今後、家電メーカーの生き残りをかけた事業の縮小・撤退や再編などに広がる可能性もある。【秋本裕子】
パイオニアは今年３月にパネル生産から撤退し、パナソニックからパネルを調達してコスト削減を進め、生き残りを目指す計画だった。しかし、昨秋以降の金融危機の深刻化で販売不振が強まり、価格下落や市況悪化が急速に進んだ。テレビなどのデジタル家電は、販売力や大規模生産による低コスト化が市場での勝敗のカギを握るが、収益改善のめどが立たず、ついに薄型テレビに見切りをつけた形だ。
パイオニアは今後、国内首位のカーナビゲーションなど強みを持つ車載機器に経営資源を集中し、経営のスリム化を目指す。しかし新車販売不振で、車載機器事業の収益も悪化。「１１年３月期には回復基調に入る」（小谷進社長）と見るが、抜本的な収益改善策が求められる。
薄型テレビ各社は昨年以降、テレビ事業の見直しを加速。日本ビクターは国内家庭用液晶テレビ販売を大幅縮小し、日立製作所もプラズマテレビのガラス部材生産をやめる方針だ。ソニーは国内に二つあるテレビ工場を１カ所に集約、パナソニックもパネル工場の稼働延期などを打ち出している。しかし、「今後の景気動向次第では、パイオニアに続いて撤退に踏み切る動きも出るかもしれない」（業界関係者）との見方も強まる。
【ことば】パイオニアとプラズマテレビ
パイオニアは９７年に５０インチの大画面プラズマテレビを世界で初めて発売した文字通りの「開拓者」。しかし、規模で勝るパナソニックや韓国勢の攻勢に苦戦し、０８年のプラズマテレビの出荷額シェアは約４％（世界５位）。現在、「ＫＵＲＯ」ブランドで販売しているテレビも技術力の高さに定評があるが、機種によっては同クラスの他社製品の２倍近い高価格がネックとなっていた。
■電機メーカーの主な薄型テレビ事業リストラ策■
日立製作所 プラズマパネル部材生産撤退、国内外７０００人を配置転換
パナソニック パネル生産拠点の集約、国内外１万５０００人削減
ソニー テレビ生産拠点集約、国内外１万６０００人削減
シャープ 液晶工場再編、派遣社員１５００人削減
パイオニア プラズマテレビ撤退、国内外１万人削減
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毎日新聞 2009年2月12日 21時09分（最終更新 2月12日 23時13分）
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3、パイオニア株式会社の概要
商号
パイオニア株式会社
PIONEER CORPORATION
本社 東京都目黒区目黒1-4-1
創業 昭和13年(1938)1月1日
設立 昭和22年(1947)5月8日
代表取締役社長 小谷 進
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